AIを使う組織から、AIで成果を出す組織へ――定例オンライン会で見えた共通課題

海を望むテラスの机とノートパソコン

東京部長倶楽部の山木のぼるです。

 2026年6月、東京部長倶楽部の定例オンライン会を開催しました。

 会員がそれぞれの組織におけるAIの利用状況や、導入を進める中で感じている疑問を持ち寄りました。

 利用目標を設ける組織、社内専用の環境を整える組織、業務支援ツールを展開する組織、現場に推進役を置く組織。進め方は一つではありません。

 異なる実例を共有したからこそ、共通する課題も見えてきました。

AIを使うことと、成果が変わることは違う

 導入初期には、利用者数や利用回数を測ることが役立ちます。しかし、利用率が上がっただけでは、顧客への価値や仕事の質が高まったとは言えません。

 AIを使った結果、判断が早くなったのか。手戻りが減ったのか。部門間の情報分断が減ったのか。顧客への対応が良くなったのか。

 「使ったか」から「仕事がどう変わったか」、さらに「どのような成果が生まれたか」へ、見る指標を進化させる必要があります。

社内の知識が整っていなければ、AIも一般論しか返せない

 業務支援AIへ質問しても、参照すべき社内資料が整理されていなければ、会社固有の判断にはつながりません。

 目的、方針、手順、過去の判断、顧客情報などを、権限と機密性に配慮しながら整える必要があります。

 これはAI担当部門だけの仕事ではありません。部長が、何を組織の知識として残し、誰が更新し、どの判断に使うかを決める仕事でもあります。

AIを追加する前に、仕事そのものを見直す

 今までの仕事をすべて残したままAIを追加すれば、現場には新しい負担が増えます。

 目的、業務の流れ、役割、判断権限を見直し、やめる仕事や簡素化する仕事を決めます。

 AIは人手不足を隠すための道具ではありません。人とAIのそれぞれの強みを生かし、仕事を再設計するための一つの能力です。

部長は、人とAIが成果を出す場を設計する

 AI時代の部長は、最もAIの操作に詳しい人である必要はありません。

 人、専門性、仕事の仕組み、データ、AIを目的に沿ってつなぎ、誰が判断し、誰が責任を負うかを設計する人です。

 AIは情報整理、比較、案の作成を支援します。しかし、何を目指すかを決め、意味を伝え、関係者と対話し、最終判断と責任を引き受けるのは人です。

 東京部長倶楽部のオンライン会では、完成された成功事例だけを紹介するわけではありません。各会員が現在進行形の疑問や試行錯誤を持ち寄り、他の組織の経験から自分の次の一歩を考えます。

 それぞれの現場で試した結果を、次の会でまた共有する。その往復を通じて、人とAIが組織として成果を出す方法を一緒に磨いています。

編集注:本記事は2026年6月時点の会議記録をもとに、企業、参加者、組織再編、人事に関する固有情報を除いて再構成しています。

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